2010年11月20日土曜日

消費者側に意識してほしいこと(その2)


※その1の続編です。


昨今は、留学会社の数も増え、色々な形態や営業手法があるためか、留学会社への批判を多く耳にするようになりました。
もちろん、それには大手留学会社の倒産が重なったことも原因にあるかと思います。


ここでは、留学会社を変えるのではなく、消費者の行動を変えることによって留学業界だけでなく消費者も全てにとって良い環境を作り上げる方法を考えてみました。


消費者行動が変わる → 留学会社が整備されていく → 健全な業界になる


こんな流れをイメージして考えてみました。
そこで、具体的に消費者に意識して欲しいこととは何かというと下記の通りです。


その1を読みたい方は こちら





●自分の希望している留学プログラムを明確にする


一言に”留学”と言っても様々な種類があります。


・大学留学、大学院留学
・中学、高校留学
・短期語学留学
・長期語学留学
・ワーキングホリデー
・体験型短期ファームステイ
・短期カルチャー体験プログラム
・インターンシッププログラム
・なんちゃってインターンシッププログラム


などなど、本当にたくさんあります。


更にここから、アメリカ、カナダ、オーストラリアなど国によってもプログラムが変わってきます。


まず自分の希望する留学はどんな内容なのかは自分でできる限り考えて欲しいです。


もちろん、ワーホリが語学留学か悩んでいる、など自分で考えるにも限界はあるかと思いますが、下記のどこのタイプに属するまでは絞ってみてください。


タイプA:
短期語学留学、長期語学留学、ワーキングホリデー、無給インターンシップ、短期特殊プログラム全般
タイプB:
大学進学、中学・高校進学など正規留学系、交換留学
タイプC:
長期有給インターンシップ系
タイプD:
長期特殊プログラム系(スポーツ留学、音楽留学、看護留学など)
タイプE:
プログラム内容に関わらず特殊な国への留学


詳しく説明すると長くなってしまうのでここでは書けませんが、留学会社側からすると上記のタイプは全くジャンルが違う印象を持つはずです。
短期語学留学であっても、長期語学留学であっても、ワーキングホリデーであっても、留学会社側からすると手配内容はそこまで大きく変わりません。


しかし短期語学留学と中学正規留学では、カウンセラーの知識も手配内容、取引先も大きく変わってきます。


留学会社に相談する上で、短期留学かワーキングホリデーかを決めらないのであれば問題ないのですが、タイプAかタイプBかは絶対に決めた方が良いです。


なぜか、ということに関しては下記にまとめてみました。
※このブログやこの記事は全てあくまでも個人的な意見として書いているものなので、下記内容もそのことを踏まえてでお願いしますね。


会社によって得意の国やプログラムは絶対に存在します。
それは国によっての得意、不得意はもちろん、プログラムのタイプによっても分かれます。
(誤解して欲しくないのは、”ニューヨーク専門の会社”だから”色んな国をやっている会社”よりニューヨークが得意ということに一概にはならないことです。もちろん”ニューヨーク専門の会社”がニューヨークが苦手な訳はないはずですが、”色んな国をやっている会社”も同じくらい、もしかしたらそれ以上に得意かもしれない、という意味です。)


得意という意味には、「現地に強いコネがある、パートナーがいる。」ということもあるだろうし、「学校と深いつながりがある」「カウンセラーの知識がすごい」ということもあります。


逆に不得意という意味には、「その国やプログラムの実績がない」「カウンセラーの知識がない」ということです。


本来は不得意としているタイプであったとしても、お客さんが相談に来たら一生懸命説明(営業)するものです。
「いやー、あのお客さんはうちが苦手としている分野だったんで他の会社を勧めました。」なんて上司に報告したら、どうなるかは簡単に想像できますよね?


カウンセラーも仕事としてお客さんの相談に乗っているので、その進捗や内容は上司(会社)に報告をしなければいけません。
カウンセラーや会社が悪いと言っている訳ではないですよ。
お客さんのために一生懸命調べて、一生懸命対応して、むしろ頑張っていると思います。


留学会社は代理店業なので、扱ったことがない国やプログラムでも、それなりに手配ができてしまいます。
だから不得意な分野のお客さんが来ても一生懸命対応をしてしまいます。
ただ、不得意とするタイプにも関わらず申込みをしてしまうと、後々お互いに大変な思いをする可能性が高いです。


例えば学校一つをとっても、何度も取引がある留学会社の方が、初めて取引をする留学会社より柔軟に対応してくれる可能性もあります。
過去に実績のないプログラムであれば、それを得意としている会社より、全ての費用を把握していなかったために追加料金を請求されたり、ビザや手続きでトラブルが起きる可能性が高くなるものです。


消費者側が、自分の希望する留学のタイプを明確にした上で、相談するべき会社を絞ることによって、留学に関してのトラブルも減るはずです。
会社側の都合(カウンセラーの状況)で考えてしまうと、相談に来られたら手前、一生懸命対応してしまうからです。


上記のように消費者側の行動が変わることによって、留学会社が”自分たちの得意とするプログラムのみを販売し、それ以外には手を出さない”と棲み分けできれば、結果的に消費者に、カウンセラーに、留学会社にとって良い環境になるはずです。

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